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商品市況は最大の上昇・円の下落は最大 【1月6日(木)】

2021年の世界の市場は、記録づくめとなりました。


商品の総合指数は、1994年以降で最大の上昇となり、円は主要25通貨で、最弱の動きとなりました。


債権から株へのマネーのシフトも顕著でした。


市場関係者を、最も驚かせたのはエネルギー価格の高騰です。


米国の原油先物は、12月29日までの年間上昇率が58%と、2009年以来の高水準を記録しました。


天然ガスも、米国の先物が58%高と、5年振り、欧州の指標価格は、5倍と過去最大の上昇を記録しました。


欧州や中国での電力料金の高騰や、供給不足で、生産に大量の電力を使用するアルミニウムも高騰しました。


商品の総合的な値動きを示す、リフィニティブ・コアコモディティーCRB指数は、2020年末比、40%高く、年間上昇率は、データをさかのぼれる、1994年以来、最大だった2002年の31%を上回ります。


インフレへの各国中央銀行のスタンスは、通貨の動きに直結しました。


引き締めに向かう各国中央銀行をよそに、日銀は、大規模緩和を続ける姿勢を維持し、円安につながりました。


円は、年初の1ドル=102~103円台から、11月には、1ドル=115円52銭に下落しました。(1月6日現在1ドル=116円)


年末時点で見ると、対ドルでは、2015年以来の下落で、年間の値幅は、5年振りの大きさです。


通貨の総合的な強さを示す実効為替レート「日経通貨インデックス」でみると、年末時点での2020年末からの下落率は、採用されている25通貨で最大です。


最も上昇したのは、中国の人民元でした。


インフレが進み、資金が債券から株式にシフトする動きは続いています。


中でも、アップルなど、巨大テックに資金が集まっています。


投資家が、成長力のある米国のテクノロジー株を、資金の逃避先と見なしたのが一因です。


日本でもトヨタ自動車ソニーグループに資金が向かっています。

 

欧州や、日本の個人投資家が、2020年、2021年の2年間で、投資信託を通じて、自国の株式を売却する一方で、3,500億ドル(約40兆円)の資金を米国株に振り向けました。


米国株の時価総額シェアが45%と、2003年以来の高水準となりました。

 


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