スポーツ中継・インターネット配信が拡大【12月22日(木)】

スポーツのインターネット配信が急拡大しています。

2030年には、2012年の5倍にあたる930億ドル(約12兆5,000億円)まで膨らむとの試算もあります。

出遅れ気味の日本でも、サイバーエージェントのネットテレビ「ＡＢＥＭＡ(アベマ)」がサッカーワールドカップ(Ｗ杯)で、サービス開始以来の視聴者数を記録しました。

ＡＢＥＭＡは、日本対スペイン戦で、視聴者数が1,700万人超と、開設以来最高となりました。

日本が予選を戦った3試合の累計視聴者数は、4,100万人を超えました。

これまでは、スポーツの中継はテレビ局が担ってきましたが、今回のＷ杯では民放3社が中継から撤退し、初めてネット配信が視聴の主役に浮上した格好になりました。

ＮＨＫが地上波で放送したドイツ戦の視聴率が35.3％と、日本のＷ杯初戦では、1998年以降で最低でした。

視聴者がＡＢＥＭＡに流れたと見られます。

今回のＷ杯で日本での中継に必要な放映権料は200億円程度と思われますが、そのうちＡＢＥＭＡが支払ったのが、70～80億円とみられます。

ＡＢＥＭＡは、開設以来赤字が続いて、Ｗ杯の無料配信で、知名度は上がったものの、収益化には課題が多くあります。

ネット配信は、他のスポーツ中継にも広がります。

ＮＴＴドコモは、井上尚弥選手のボクシング世界バンタム級タイトル戦を動画配信サービス「dＴＶ」などで独占配信しました。

試合当日に会員登録が殺到し、登録なしでも視聴できるよう無料開放しました。

スポーツのインターネット配信市場は、世界で急拡大しています。

2021年の186億ドル(約2兆5,000億円)から、2030年には5倍の930億ドルに伸びる見込みです。

野村総合研究所によると、日本も2027年に618億円と2021年に比べ、2倍になる見通しですが世界と比べると拡大のペースは緩やかです。

米国では、アマゾン・ドット・コムが130億ドルでプロフットボールのＮＦＬと11年間の主力戦の単独配信契約を結びました。

放映権料の上昇は今後も続く見通しで、放映権料の高騰が利用料に上乗せされる可能性もあり、消費者がスポーツ中継を楽しむ足かせになるかもしれません。