リチウム価格が急落・1年3ヶ月ぶりの安値【3月31日(金)】

電気自動車(EV)用の電池材料のリチウムの価格が、一段と値下がりし、1年3ヶ月ぶりの安値となりました。

中国の販売促進策が、昨年末で終了し、再開も見送られたことで、当面の需要に対する悲観的な見方が強まりました。

近年、ＥＶ電池材は、リチウムへの依存が高まっていた分、高騰の反動が大きくなっています。

リチウム相場の指標となる炭酸リチウム価格は、3月24日現在、1トン＝27万元(約510万円)と、2021年12月以来の安値となりました。

2022年11月につけた最高値(56万8,500元)の半値以下で、今年に入ってからは下がりっぱなしです。

値下がりの契機となったのは、中国政府が、新エネルギー車に対する販売補助金を昨年12月に打ち切ったことです。

好調が続いていた、新エネルギー車の販売に急ブレーキがかかりました。

1～2月の新エネルギー車の販売台数は、前年同期比、20.8％増でしたが、昨年夏には2倍前後だったのに比べ減速感が鮮明です。

3月13日まで開催された、全国人民代表大会(国会に相当)では、期待された補助金の復活は、打ち出されませんでした。

さらに、ＥＶメーカーの恒大汽車が、資金不足で生産を停止する可能性が報じられました。

市場では、パニック売りが出たと見られています。

電池素材のなかで、リチウムの下げが突出しています。

コバルトは、2月末で下げ止まり、ニッケルも横ばい圏です。

ウクライナ危機が深刻化した昨春、ロシア産のシェアが大きいコバルトやニッケルは、供給不安が強まり、価格が高騰しました。

現在、ＥＶ用電池は、これらを使用しない、リン酸鉄リチウムイオン電池(LFP)が主力になっていて、中国ではＬＦＰが65％を占めます。

リチウムは、南米やオーストラリアが、主産地で、ロシアのウクライナ侵攻に絡んでの供給不安は限定的です。

需要増を見越して在庫を積み増した結果、消化が遅れ、需給が急速に緩んでいます。

リチウムは、電池材料として重要性が高まるなか、相場の急落は、安定供給の妨げとなり、ＥＶの普及と脱炭素の障害となる危うさをはらみます。

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