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「感染第2波」に向けて、新型コロナから日本を救う銘柄【6/24(水)】

国内で沈静化にある新型コロナウイルス感染症ですが、中南米では感染の拡大が加速、米国では再び増勢を強めていることで懸念が深まる状況です。


第2波の襲来に備え、感染対策関連株を追ってみたいと思います。


政府は19日に都道府県をまたぐ移動を解禁しており、経済活動修復への期待と同時にコロナへの不安も募る状況です。


また、厚生労働省が公表した抗体保有調査結果によると、新型コロナ感染を示す抗体検査では、陽性率が東京0.10%、大阪が0.17%、宮城0.03%となり、依然として大半の人が抗体を保有していないという結果になりました。


再び新型コロナの猛威が世界を襲うことになれば、防疫用品のひっ迫化が繰り返される懸念がありますが、ここにきて国内の生産体制は急速に整いつつあります。


医療用マスク、防護服をはじめとする対策関連製品は国内生産が急速に拡大しており、15日には【3405】クラレがマスクフィルター用不織布の国内向け生産体制を強化すると発表。


開発が急がれる治療薬やワクチンはもちろん、感染阻止に向けて国産技術を用いた製品や新たなソリューション開発も加速しています。


世界が待望するワクチン開発では米国企業がリードする状況ですが、日本も手をこまねいてはいません。


3月に【4563】アンジェス大阪大学との新型コロナ向けDNAワクチンの共同開発に着手。


【4974】タカラバイオをはじめ、【4282】EPSホールディングス、【2395】新日本科学など有力企業が次々に参画。


新型コロナ感染症で問題視された院内感染による感染爆発では、【3799】キーウェアソリューションズへの活躍期待が膨らんでいます。


同社は医療関連分野で実績を重ねており院内感染対策ソリューション「Medlas-SHIPL」などを展開しています。


Medlas-SHIPLは、院内検査部門や外部委託検査会社からの検査結果をもとに、院内感染の早期発見・早期対応を可能とし、感染爆発を未然に防ぐ機能を実現した院内感染監視システムです。


感染が拡大するなか、重症患者の治療に用いられる体外式膜型人工肺(ECMO)がひっ迫しましたが、ECMOに用いられる中空糸膜の提供に注力することを発表した【4631】DICにも注目。


血液に酸素を供給する役割を担う中空糸膜を生産していますが、これはECMOにとってなくてはならない製品です。


同社の中空糸膜は、人工肺用のガス分離膜として採用されて以来30年にわたり使用されており信頼性も高いです。

【6376】日機装は、空間除菌消臭装置「Aeropure(エアロピュア)」に搭載される深紫外線LEDについて、新型コロナに対する有効性を確認したと発表。


同社は新型コロナの不活化試験を実施し、新型コロナの感染価の減少率は、30秒、60秒照射後にともに99.9%以上だったとのこと。


軽量コンパクトであることから、家庭で使用できることも大きな利点です。


またインフルエンザ感染予防にも効果があり、新型コロナ対策とともに活躍期待されます。


また、【3939】カナミックネットワークは4月から、新型コロナ感染症などへの対策として屋内空間用紫外線殺菌装置「UVCエアクリーンmanager」の販売を開始しました。


同製品は、あらゆる菌種・ウイルスに対して優れた殺菌力効果をもつ「UV-Cランプ」を使用しており、代替ウイルスに対する除去性能評価試験で除去率99.99%を達成しているといいます。


オフィスの感染対策で注目が集まっているのが【9423】フォーバル・リアルストレート。


オフィスまるごと抗菌サービス「デルフィーノ」を展開しています。


デルフィーノでオフィス内をコーティングすると、ウイルスや菌がコーティング面に触れるだけで感染力や毒性が無くなるとのこと。


感染から社員を守るという風潮が高まっていることから活躍素地は大きいと思われます。


AIソリューションを活用した感染対策にもスポットライトがあたっています。


【6573】アジャイルメディア・ネットワークは、人工知能(AI)カメラによる「密集・発熱・マスク着用」を検知・共有する、新型コロナ対策の独自AIソリューションをレンタルモデルで提供を開始しました。


同社が提供するAI分析ソリューション「SkyREC(スカイレック)」を利用したもので、商業施設、オフィスビルなど幅広い場所での活用が期待できるといいます。


【6769】ザインエレクトロニクスは、4月にマスク着用でも顔認証可能なゲート型AI顔認証・体温検知ソリューションの販売を開始。


接触、マスク着用でも検温、 顔認証ができることが特徴です。


ビル入り口のゲートや改札口に簡単に設置可能で、小規模事業者向けの新型コロナ感染拡大予防対策に有効なソリューションだといいます。


以上、「感染第2波」に向けて新型コロナから日本を救う銘柄群とみております。


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