さくら開花・経済効果は6,100億円【3月30日(木)】

2023年の東京の桜の開花は、3月14日と、2020年、2021年と並んで、統計開始以来の早さでした。

1990年代前半までは、3月下旬に開花して、4月の上旬に満開を迎えていましたが、近年は、3月中旬に開花して、4月に入る頃には花が散ります。

開花時期が早まった最大の原因は、地球温暖化です。

桜は、冬の低温に一定期間さらされることで、休眠から目覚め、春先の気温の上昇で開花します。

暖冬と春の気温の上昇で、異常な開花日を記録する確率が高まっていて、開花時期の予測が難しくなっています。

桜の開花は、経済に大きく影響します。

桜は、行楽やインバウンド消費いった経済効果を生み、秋の紅葉と比べても、経済効果は大きくなっています。

2023年の経済効果は、約6,100億円と推計され、前年比3倍規模で、コロナ前の水準(約6,500億円)をほぼ回復する見込みです。

消費者の財布のひもも緩みつつあり、アンケート調査では、花見に行く人の比率は、2021年に20％まで落ち込みましたが、今年は、53％と、過半数以上に回復する見込みです。

一人当たりの予算も、約6,900円と、前年比8割強上昇。

経済効果の発現には、正確な開花予測で、花見の計画がなるべく狂わないようにする必要があります。

開花時期が読めなければ、花見旅行の計画も立てにくくなり、国内の旅行者や訪日客の消費意欲に水を差しかねません。

開花予測の精度を上げようと、気象各社も苦慮しています。

島津ビジネスシステムズ(京都市)は、人工知能(AI)を使って大量の気象データなどを学習させた予測モデルを作成しました。

ウェザーニューズは、ユーザーの投稿を活用します。

全国のユーザーが「マイ桜」を登録し、リアルタイムで写真を投稿します。

全国に3万本が登録されていて、気象データだけではわからない地域特性の把握や、開花まじかの予報の微調整に役立っています。

遠くない将来、桜が咲かなくなる懸念があります。

島津ビジネスシステムズのＡＩ予測では、温暖化が止まらなければ、2100年には、鹿児島県や宮崎県など一部で、桜が咲かない地域が出てきます。

花見という日本文化を伝えていくためにも、桜の開花を地球温暖化対策を考える機会としたいものです。

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