個人投資家・信用買い残が高水準 【3月26日(金)】

3月23日発表の信用取引の買い残が、3兆440億円となり、米中の貿易摩擦で株価が下落した、2018年10月以来、2年５ヶ月ぶりの高水準になりました。

3月19日に日銀は、購入する上場投資信託(ＥＴＦ)を、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)型に一本化すると発表しました。

日経平均採用銘柄を中心に、株価が軟調となり、個人投資家の逆張りの、信用取引の買い残が増えました。

3月19日に、日経平均は、424円下落しており、信用の買い残が、急激に増えたようです。

個人投資家は、逆張り志向が強く、下落局面では、積極的に、買いに動く傾向があります。

今週前半も、株価は、大きく売られていて、さらに、信用取引の買い残が増えた可能性があります。

【8306】三菱フィナンシャル・グループ、【7211】三菱自動車、【4689】Ｚホールディングスなどで、信用買いが目立ちます。

【9983】ファーストリテイリングや、【6954】ファナックといった日経平均への寄与度の高い銘柄にも、信用買いが入りました。

ここのところ、株価が順調に推移していたので、信用評価損益率も、改善傾向が続いていたため、個人の投資余力は、大きいと思われます。

信用取引の買い残が増えると、株価の上昇局面では、利益確定の売りが、出やすくなり、株価の頭を押さえる要因となります。

23日の相場でも、信用倍率が。64倍の【6937】古川電池が、日経平均を上回る、4％の下落をするなど、日経平均以上に下落する銘柄が目立ちました。

信用取引の売り残も、8,967億円で、1ヶ月ぶりの高水準でした。

【4755】楽天など、上昇が目立った銘柄で、売り残が、膨らんでいました。

　　
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