次世代型地熱発電の開発が進行 【11月26日(金)】

地熱発電で、新たな発電手法の開発が進み始めました。

【1801】大成建設は、二酸化炭素(CO2)で発電する技術の開発に着手しました。

カナダの新興企業は、熱水を循環させる発電所を日本で稼働することを目指しています。

日本の地熱の資源量は、米国、インドネシアに次ぐ世界3位ですが、2020年の地熱発電容量は、世界10位にとどまっています。

新手法での開発を後押しできれば、資源を生かした脱炭素電源の確保につながります。

大成建設が開発を始めた新手法は、熱水がない地域でも発電ができる、従来の地熱開発の前提を覆すものです。

地下蒸気を取り出してタービンを回す地熱発電は、開発の条件として、①十分な地下熱②豊富な水③蒸気が溜まりやすい地中の構造の3点がそろう必要があります。

大成建設が、地熱技術開発(東京都中央区)と共同で開発する手法は、水の代わりに高温のＣＯ２で、タービンを回します。

まず、低温のＣＯ２を地下に注入し、地熱でＣＯ２を温めます。

高温になったＣＯ２を地下から汲み上げて発電し、再びＣＯ２を冷まして地下に注入します。

ＣＯ２は、地価で高温、高圧の環境下で起こる、液体と気体の性質を併せ持った、超臨界の状態になるため、多くの熱を取り出せるようになります。

熱水を使わない地熱発電を実現できれば、日本の潜在的地熱資源量は、現在の2倍のなる可能性があります。

2026年度に現場実証を始め、2036年度以降の実用化を目指します。

日本で地熱発電の開発が進まない背景には、開発期間が10年以上と長いことや、環境規制、温泉事業者との協議が難航していることなどがあります。

地熱発電は、太陽光などと異なり、天候に左右されないため、発電量が安定しやすい長所があります。

政府が掲げる、2050年温暖化ガス排出量の実質ゼロ達成に向け、地熱発電を開発しやすい環境を整える必要があります。

英ＢＰや米シェブロンが出資するカナダの地熱発電業者のエバーテクノロジーは、地下と地上を熱水が循環する方式の開発を目指しています。

2019年にカナダで実証を始めていて、ドイツでも発電所を稼働させる計画です。

日本では、電力会社などと協議を始めていて、来年には、発電所の建設計画を公表できる見込みです。

新エネルギー産業技術総合開発機構(NEDO)は、2030年までに従来より深い地点から、高温の蒸気を取り出す、超臨界地熱の試掘を目指しています。

従来技術に比較して、得られる熱量が高く、1ヶ所当たりの発電量を大きく増やすことが出来ます。

政府は、地熱発電の普及に向け、規制の緩和を進めていますが、今後は、官民一体で、新たな発電手法の開発を進め、地熱事業者が開発しやすい環境を整えることが求められます。

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